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仕事をするのに、まず、最初に研修費用の支払いを要求するところは、悪徳商法の可能性大です。
実は、私も、その会社ではありませんが、内職商法に引っかかり、かなりのお金を無駄にしています。だまされた私が悪いと思って、どこにも相談しませんでした。
インターネットの使い方がわかるようになり、「悪徳商法」で検索をかけたところ、私のだまされた会社の名前もそこに出てきました。
でも、そのときの書類も、会話も覚えていなかったので、センターに相談したところで、お金を取り返せるすべもなく・・・
もし、ぴらぴらさんが、今すぐやめたいと思うなら、すぐに消費生活センターに電話しましょう。
相手にかけると、「すでに解約できる機関は過ぎています」などといって、解約に応じてくれないと思います。
解約したい、研修をやめたいと言ったときに、素直に、解約に応じてくれたり、残りのお金を返金してくれるのであれば、問題ないのですが・・・どんなに話しても、相手が解約や返金に応じてくれないときは、「わかりました！消費生活センターに相談します。このあとは、消費生活センターを通して話をします。失礼いたします！」と強気に言い放ちましょう。
そうすると、相手の態度も変わるかも・・・
悪徳商法にひっかかると、何ヶ月もしてから、「過去に悪徳商法などでだまされている人がいないか、調査し、相談にのっている会社です。そのような経験はございませんか？」と、どこかの相談所であるかのような電話をしてきます。
それが、第二被害です。
相手は、「〜円支払っていただければ、あなたの代わりの、相手の会社と話をつけてあげます」というように、こちらの心情に漬け込んできます。解約できるなら・・と思って支払ってしまったら、もう、そのお金も戻ってきません。
契約の時に、住所も、名前を言ってありますよね。それが、10年以上出回ります。運良く、解約できたとしてもです。
私のところにも、いまだに、それらしき電話がかかってくるので、その時は、すかさず、「消費生活センターに相談しているので、結構です！」といって、電話を切り、二度と話したくないので、電話機の「着信拒否設定」をしてしまします。
すでに、消費生活センターに相談している人がいれば、ぴらぴらさんが電話をした時点で、センター側は、「他からも、相談を受けています」というかもしれません。
悪徳だった場合、なき寝入りしないでください。また、別の人が、被害に遭います。それを、防ぐためにも、センターに相談してください。
相手の契約書に、解約についていろいろ記載されていたとしても、相手の会社が、自分の都合のいいように書いている場合もあるので、信じてはダメです。
最初の時と、話が違う！となった場合は、何ヶ月たっても、解約できます。
悪徳商法で検索すると、いろいろ出てきますよ。
同じ悩みを持っている人がたくさんいますので、元気がでますよ。そして、相手と戦ってください。あなたの支払ったお金は、ご自分の貯金だったり、ご主人の働いたお金ですよね。ぜひ、返してもらうために戦ってください。
悪徳業者でないことを祈りますが・・・
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